独学で資格を取ろう

資格を取るなら、独学か通信講座が一番。独学や通信講座で取れる資格の紹介や資格の勉強方法、コツなどを紹介します。

宅地建物取引主任者試験はどんな人が受けるの？

宅地建物取引主任者試験は、日本全国で、約15万人以上が受験するビック資格です。試験日には、試験会場の近くの駅では、大型イベント並みに交通規制などを行うほどです。まさに、国民的な国家資格といってもよいでしょう。
これだけ、メジャーな宅建はいったいどのような方が受験しているのでしょうか。様々な資料から、おおむねの受験者像を割り出してみました。


不動産関係の方
宅地建物取引主任者試験を受ける人の大半は、不動産会社に在職していたり、就職したいと思っている方です。
実際に、宅建合格者の20％から30％が不動産関係業界の方、15％が建設業関係の方、10％が金融関係の業種の方が占めています。
不動産業界では必至の資格ですから、不動産業界の方が多いのは当然ですね。


法律系資格の登竜門と位置づけている方
宅建、宅地建物取引主任者試験は、法律系資格の登竜門として位置づけられています。
宅建科目のうち、民法や借地借家法は、数多くある法律のうち、最も、基本的な法律の一つですから、宅建の民法や借地借家法の勉強をして、他の法律系資格取得の足がかりとしようと考えていらっしゃる方も多くいます。
法律系資格の登竜門と位置づけている方は、法学部出身者や司法試験等他の法律系資格の受験生でもある場合が多いようです。また、民法や借地借家法は得意であるものの、建築基準法などの法令上の制限の科目を苦手としている方が多いのも特徴です。
したがって、法律系の方は、建築基準法などの法令の制限でどれだけ得点できるかが、合否を分けることになるでしょう。
法律系の方は、宅建合格後、行政書士試験や司法書士試験の勉強を始める傾向があります。


不動産系資格の登竜門と位置づけている方
宅建、宅地建物取引主任者試験は、不動産系資格の登竜門としても位置づけられています。不動産系資格とは不動産鑑定士や、土地家屋調査士などです。不動産業界の方で、向上心のある方が宅建合格後、不動産鑑定士試験等を受験しているようです。
不動産系の方は、どの科目も平均的に得点できるため、合格率が高いと思われます。


建築関係資格の登竜門と位置づけている方
宅建、宅地建物取引主任者試験は、建築系資格の登竜門でもあります。建築系資格とは言うまでもなく、1級建築士や2級建築士などを指します。建築士試験を受けるためには、一定の実務経験がなければなりませんが、宅建は、実務経験は不要ですので、実務経験を積む間に、宅建にチャレンジする方も多いようです。
建築系の方は、法律系の方とは逆に、法令上の制限は、得意であるものの、民法や借地借家法などの権利関係の分野を苦手としている方が多いようです。
したがって、建築系の方は、民法、借地借家法などの権利関係でどれだけ得点できるかが合否を分けることになります。


初めて資格試験というものに挑戦する方
宅建、宅地建物取引主任者試験は、数多くある国家資格の中でも、最も、簡単で手軽に受験できる資格として位置づけられています。受験資格の制限がない。問題がすべて、択一式である。合格率が比較的高い。日常生活でも多少役に立つ知識が身につく。就職の際にも役立つ。など、多くの方が関心を寄せそうな要素が満載の試験です。
したがって、初めて、資格試験を受けるという方も珍しくありません。

ただし、簡単な試験だからということで、甘く見てはいけません。宅建は、年に1回しか受験するチャンスがありませんし、ちょっと名のある大学に合格するよりも難しい試験です。

宅建の合格率は、15％程度であり、100人受験しても、85人も不合格になる試験です。
15％というと、学校で一クラス40人いるとすれば、そのうちの6人しか合格できない試験です。普通に学校生活を送った方なら、クラスで6位以内の成績をとるのは、楽なことでないことを実感しているはずです。

それぞれの属性に合わせた試験対策を

宅建は簡単な試験だからと、甘く見ていると、痛い目にあいます。（参考ページ　本当は難しい試験だという事実）初めて、国家資格の試験を受ける方は、テキストを読むだけでは、なかなか理解できないと思います。
また、法律系の方は法令上の制限、建築系の方は権利関係を苦手としている方が多いと思います。双方の科目とも、宅建に合格するためには、得意科目としなければならない科目です。
テキストが理解できない、苦手な科目があるという方は、予備校に通うか、通信講座を受けることをお勧めします。
一昔前と違って、今は、手ごろな価格で、受講できる通信講座が多くなりました。ぜひ、参考にしてください。